「不動産投資に興味はあるけれど、未経験の自分でも始められるのだろうか？」

「知識がないまま物件を買って失敗したらどうしよう」
「まず何から調べればいいのかわからない」

初めて不動産投資を検討する方にとって、こうした不安を感じるのは自然なことです。

不動産投資は、最初からすべての知識を身につけていなければ始められないものではありません。

一方で、物件価格や利回りだけを見て判断してしまうと、購入後に「思っていたのと違った」と感じる可能性もあります。

今回は、不動産投資が未経験の方が最初の1件を購入する前に確認しておきたい5つのポイントをご紹介します。

1．「いくら買えるか」の前に、目的を決める

不動産投資を始めようとすると、最初に「いくらの物件なら買えるのか」が気になる方も多いでしょう。

もちろん購入可能額を知ることは重要ですが、その前に考えておきたいのが「なぜ不動産投資をするのか」です。

目的が違えば、区分マンションが合うのか、一棟アパート・マンションが合うのかも変わってきます。

最初の1件だからこそ、物件を探し始める前に「何のために買うのか」を整理しておくことが大切です。

2．融資は「年収」だけで決まるわけではない

未経験の方からよくいただくのが、「自分の年収なら、いくらくらい借りられますか？」というご質問です。

しかし、不動産投資の融資は年収だけで判断されるものではありません。

こうした複数の要素を踏まえて、金融機関ごとに審査が行われます。

そのため、「年収が低いから無理」「年収が高いから大丈夫」と自己判断するのではなく、まずは自分の現在地を知ることが重要です。

3．利回りだけで「良い物件」を判断しない

物件を探し始めると、目につきやすいのが「利回り」です。

数字で比較しやすいため、「利回りが高い物件ほど良い」と考えてしまいがちですが、利回りだけで投資結果が決まるわけではありません。

例えば、高い利回りが表示されていても、空室が続けば想定していた家賃収入を得られない可能性があります。

また、築年数や建物の状態によっては、購入後に大きな修繕費が必要になることもあります。

賃貸需要、立地、築年数、修繕状況、融資条件、将来的な売却まで含めて判断する必要があります。

4．「満室のシミュレーション」だけを見ない

不動産投資では、購入前に家賃収入やローン返済額などをもとに収支を確認します。

ここで注意したいのが、最も条件の良いケースだけを前提にしないことです。

こうした可能性も含めて、「多少条件が変わっても無理なく保有を続けられるか」を確認しておきたいところです。

不動産投資は購入した瞬間で終わるものではありません。むしろ、購入してから長く運用していくことを前提に考える必要があります。

5．最初の1件だけではなく「その先」まで考える

未経験のうちは、どうしても「まず1件買うこと」がゴールになりやすいものです。

しかし、長期的な資産形成を考えるのであれば、最初の1件がその後の選択肢にどう影響するかも重要です。

例えば、将来的に2件目・3件目と買い進めたい場合、最初の物件の収支やローン残高、資産価値などが次の融資に影響する可能性があります。

逆に、「一生この物件を持ち続ける」と最初から決める必要もありません。

保有を続けるのか、将来的に売却するのか、次の物件に買い替えるのか。購入前からいくつかの選択肢を考えておくことで、状況の変化にも対応しやすくなります。

未経験だからこそ「全部自分で判断しよう」としない

不動産投資について調べ始めると、利回り、融資、金利、エリア、築年数、出口戦略など、確認すべき情報が次々に出てきます。

真面目に勉強するほど、「もっと調べてから」「もっと良い条件があるかもしれない」と迷ってしまう方もいます。

もちろん知識を身につけることは大切ですが、不動産投資は一人ひとり年収や資産状況、目的が違うため、インターネット上の情報だけで自分に合った答えを出すのは簡単ではありません。

まずは「自分の場合」を知るところから

不動産投資は、未経験だから始められないというものではありません。

大切なのは、いきなり物件を購入することではなく、自分の目的や資産状況を整理し、どのような選択肢があるのかを知ることです。

FIELDでは、区分マンションから一棟アパート・一棟マンションまで幅広く取り扱い、お客様の年収や金融資産、既存のお借入れ、将来の資産形成などを踏まえながら、ご提案を行っています。

「自分はいくらくらいの物件を検討できるのか」
「最初の1件は区分と一棟、どちらが合っているのか」
「そもそも今始めるべきなのか」

まだ具体的に購入を決めていない段階でも、まずは現在地を確認するところから始めてみてはいかがでしょうか。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。融資条件や物件の収益性、購入の可否等は、金融機関・物件・お客様の状況によって異なります。実際の投資判断にあたっては、個別の条件をご確認ください。