「老後は年金だけで生活できるのだろうか」

40代・50代になり、定年後の生活が少しずつ現実的になってくると、このような不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

2026年度の老齢基礎年金（満額）は月額70,608円です。
ただし、実際に受け取る年金額は加入期間や働き方などによって異なり、老後に必要となる生活費も人それぞれです。

そのため、大切なのは「年金だけで足りるか、足りないか」を一律に考えることではありません。

その選択肢のひとつとして考えられるのが、不動産投資による家賃収入です。

老後のお金は「貯蓄額」だけで考えない

老後資金というと、「定年までにいくら貯めればいいのか」という話になりがちです。

もちろん、預貯金や金融資産を準備しておくことは大切です。

一方で、老後はそれまで貯めた資産を取り崩しながら生活する期間でもあります。

そこで考えておきたいのが、
「老後も継続して入ってくる収入をつくれるか」
という視点です。

ひとつの収入源だけに頼るのではなく、複数の選択肢を組み合わせて考えることが、老後の資産形成では重要になります。

なぜ不動産投資が老後の収入源として考えられるのか

不動産投資では、所有する物件に入居者がいることで家賃収入を得ることができます。

現役のうちに融資を利用して物件を購入し、返済を進めながら資産を形成していくことで、将来的に家賃収入を老後の収入源のひとつとして活用できる可能性があります。

例えば、

といったように、老後の収入を一つだけに依存しない状態を目指すことができます。

これが、不動産投資が「年金対策」の選択肢として考えられる理由のひとつです。

ただし「家賃＝そのまま老後の収入」ではない

ここで注意したいのが、入ってくる家賃のすべてを自由に使えるわけではないという点です。

不動産を所有すると、

などを考える必要があります。

特に年金対策として考えるのであれば、購入時の収入だけでなく、10年後・20年後の収支まで考えておく必要があります。

「定年までにローン完済」だけをゴールにしない

老後のための不動産投資というと、

「定年までにローンをすべて返して、老後は家賃収入を受け取る」

という形をイメージする方も多いかもしれません。

もちろん、それもひとつの方法です。

ただし、不動産投資の出口はそれだけではありません。

現在の年齢や資産状況によって、どの方法が適しているかは変わります。

そのため、購入するときから「老後にこの物件をどうするのか」まで考えておくことが大切です。

老後の収入源なら「長く持てる物件か」を考える

年金対策として不動産投資を考える場合、目先の利回りだけで物件を選ぶのはおすすめできません。

長期的に保有するのであれば、

といった点まで確認する必要があります。

「今、利回りが高い物件」と「老後の収入源として長く保有しやすい物件」が必ずしも同じとは限りません。

老後になってからではなく、働いているうちに選択肢を知る

公的年金は原則として65歳から受給する仕組みですが、不動産投資について考えるのは65歳になってからでなければならないわけではありません。

むしろ、融資を利用して不動産を購入する場合には、年齢だけでなく、

などによって選択肢が変わります。

だからこそ、老後が目前になってから考えるのではなく、働いているうちに「今の自分ならどのような準備ができるのか」を確認しておくことには意味があります。

年金だけに頼らないために、今からできること

老後のお金について考えるとき、「年金だけでは足りないから不動産を買わなければならない」と考える必要はありません。

必要な生活費も、受け取れる年金額も、保有している資産も一人ひとり違います。

まずは、

を整理することから始めてみましょう。

FIELDでは、一棟アパート・マンションと区分マンションの両方を取り扱い、お客様の年齢、年収、金融資産、既存のお借入れ、今後の資産形成などを踏まえながらご提案しています。

不動産投資を始めることありきではなく、まずは「自分の場合、老後に向けてどのような準備ができるのか」を確認してみてはいかがでしょうか。

※本記事は2026年10月時点の制度・公表情報をもとに一般的な考え方をご紹介しています。実際に受け取れる公的年金額は加入状況等によって異なります。また、不動産投資には空室、家賃下落、金利上昇、修繕費、物件価格の変動などのリスクがあります。具体的な投資判断については個別の状況をご確認ください。